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M&A専門誌マール

2016年12月21日(水)

円谷先生のM&A基礎講座 [財務分析入門]

【第5回】 成長性分析・総合評価

 円谷 昭一(一橋大学大学院商学研究科 准教授)

 本連載では、「財務分析入門」と題して7回にわたって連載します。これまで安全性、効率性、収益性の分析方法を解説しました。第5回は成長性の分析に触れた後に、総合評価と財務諸表の入手方法について紹介します。

成長性分析

 第1回では財務諸表分析を船の航跡に例えました。船は瞬間で大きく転舵することはできませんので、航跡を見ることでその船が進んでいくであろう未来の道筋をある程度想像することができます。財務諸表分析とは、「すでに起きた未来」の分析だと言えるかもしれません。過去の変化の延長線上に未来があるとすれば、過去の変化の分析こそが将来の分析なのです。

 成長性分析でもっともポピュラーなのが趨勢表です。以下はある会社の趨勢表です。10年前の水準を「1」とし、各項目(ここでは売上高、営業利益、総資産、純資産)がどのように変化してきたかを示しています。この会社の場合、資産の伸びに対して売上高や営業利益の伸びが追いついていない状況です。成長ステージにあり、積極的な設備投資を行っているからかもしれません。
 


 このように趨勢表を作ることで企業のこれまでの成長過程を浮き彫りにすることができます。この延長線上にその会社の未来が待っているはずです。これが成長性の基本的な分析方法となります。


総合評価(ウォールの指数法)

 これまで安全性、効率性、収益性、成長性と説明をしてきました。最後のステップは総合評価です。結局のところ、その会社の総合評価はどうなのか、ということです。伊藤邦雄『新・現代会計入門 第2版』(日本経済新聞出版社)の終章では、総合評価としてアレキサンダー・ウォールが考案した指数法(以下、ウォール指数法)が紹介されています。ここでは同書に準拠してこのウォール指数法を説明しましょう。

 ウォール指数法では総合評価のために取り上げる指標として以下の7つの比率を採用しており、それぞれの項目にウェイト付けをしています。採用されている7つの比率について、まずは標準比率を求めます。標準比率としては業界平均値を用いるのがごく一般的です。たとえばA社の流動比率が200%だったとしましょう。A社の所属する業界の平均的な流動比率が150%だったとすると、A社の相対的な流動比率の(業界内での)優位性は200÷150=1.33と計算されます。流動比率のウェイトは「25」ですので、これに1.33を掛けるとA社の流動比率のスコアは33.33と計算されます。同様に他の6つの比率についてもA社のスコアを計算し、最後にそれらを合計して総合スコアを計算します。この総合スコアが100であれば…

 

■筆者プロフィール■
円谷 昭一(つむらや・しょういち)
一橋大学大学院 商学研究科 准教授。2001年一橋大学商学部卒業。06年一橋大学大学院商学研究科博士課程修了、博士(商学)取得。埼玉大学経済学部准教授を経て、11年より現 職。経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ-企業と投資家の望ましい関係構築を考える-」委員、「企業会計とディスクロージャーの合理化に向 けた調査研究」委員などを歴任。日本IR協議会客員研究員。主な論文に「機関投資家ファンダメンタルズと株主総会投票行動の関連性(月刊資本市場2016 年9月)」、「IFRSの任意適用が経営者業績予想の精度に与える影響(會計2016年6月)」など。

※詳しい経歴はこちら

 

 

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