M&A専門誌マール

2017年10月号 276号 : 業界動向「M&Aでみる日本の産業新地図」

第151回 スポーツ関連業界 ― 多様なプレーヤーの参入 有料記事です

 マール企業価値研究グループ

1.はじめに

  「M&Aでみる日本の産業地図」第114回(2014年7月号)において、スポーツ関連業界について主に消費者から見たスポーツの観点からM&Aを分析し、その成長可能性を展望した。本稿ではそのアップデートという位置付けで、直近のM&Aデータから読み解いたスポーツ関連業界(以下、「スポーツビジネス」という)の最近の動向を読み解いた。

  日本におけるスポーツビジネスへの関心の高まり

    国内のスポーツビジネスへの関心は、前回の記事掲載時と比較して一層高まっている。それは政府の政策にも反映されており、例えば「日本再興戦略2016」では期待される成長産業の一つとして位置付けられている。

表1 スポーツビジネスに対する最近の主な政策(注1)

  重要なことは、スポーツビジネスに対する関心の高まりが、政府主導で産業を育成するという開発経済的な意識で進行しているわけではない点である。M&Aデータやニュースを見る限り、将来的な成長機会を狙って民間事業者及び人材が積極的にビジネスに参入している。もはやスポーツは、教育の一環などといった非営利的なイメージを払拭し、成長し、儲かるビジネスとして新たなステージに移行したといってよいだろう。加えて、スマートフォンの普及、SNSの活用、VRなど、消費者のライフスタイルの変化と近年のテクノロジーの進化により、海外のスポーツビジネスと同様、より一層の投資リターンを見込める可能性がある。詳細は記載しないが、業界に関する市場規模や成長率の見通し等については、前回の記事、そして前述の通り政府の成長戦略の一環として位置づけられたことなどを受けて、政府機関を含め各種の調査レポートや統計データが公表されているので詳細はそちらを参照されたい(注2)。ちなみに、「日本再興戦略2016」では、市場規模は、2015年の5.5兆円から2025年には15兆円、約3倍になると予想されている。

2. 最近のスポーツビジネスのM&A事例

  2010年以降のM&A事例の整理と特徴


  スポーツビジネスに関わるM&Aを、レコフM&Aデータベースを活用して整理したのが以下の表である。スポーツビジネスは裾野が広く、既存の業界分類ではその実態が分かりにくいため、本稿では下表のような分類で整理している。

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