M&A専門誌マール

2016年12月07日(水)

円谷先生のM&A基礎講座 [財務分析入門]

【第4回】 収益性分析

 円谷 昭一(一橋大学大学院商学研究科 准教授)

 本連載では、「財務分析入門」と題して7回にわたって連載します。これまで安全性と効率性の分析方法を解説しました。第4回の今回は収益性の分析方法を紹介します。

3つの収益性指標:ROA、ROS、ROE

 「収益率」や「利益率」という言葉はよく耳にしますし、日常会話でも用いられる一般的な用語です。したがってイメージしやすいでしょう。会計学においては、「収益率はその企業が使用した資本とそこから生み出された利益との比率」、「利益率は生産・販売された額に対するマージン(利益)の比率」と区分されることがあります。ただし、実務ではこの2つを区分せずに用いることが多く、本連載でも厳密な使い分けはせずに説明していきましょう。したがって、収益率も利益率も同義とまずは考えてください。

 収益性の主要な指標は大きく3つあります。総資産利益率(Rate of Return on Asset: ROA)、売上高利益率(Rate of Return on Sales: ROS)、そして自己資本利益率(Rate of Return on Equity: ROE)です。ROA、ROS、ROEという用語が用いられることが一般的ですので、今回はこの略語をもっぱら用いることとします。

ROA(総資産利益率)

 テキストによっては総資本利益率と表記している場合もあります。投下している資本に対する利益率か、または、使用している資産に対する利益率かという見方の違いがあります。ただし貸借対照表の総資産(借方)と総資本(貸方)の金額は一致しますので、ここでは総資産利益率という用語で説明しましょう。使用している総資産に対してどれだけの利益を生み出したかの指標です。企業本来の業務活動での成果を知りたい場合には分子に営業利益を、企業の経常活動による成果を知りたい場合には分子に経常利益をとります。

 ところで、「西山先生のM&A基礎講座[決算書の見方]」で学んだように、損益計算書にはいくつかの「利益」が記載されています。売上総利益、営業利益、経常利益、税引前利益、当期純利益、包括利益などです。利益率を計算するためにどの利益項目を用いたらよいのか?財務諸表分析では実はここが最近は悩ましいのです。テキストの中には経常利益を用いる例がよく掲載されていますが、米国会計基準や国際会計基準(第6回で詳しく説明します)を使っている会社の損益計算書には経常利益が記載されていません。国際会計基準を採用する会社は増えつつあります。そのような企業では経常利益の代わりに営業利益や税引前利益を使うとよいでしょう(テクニカルになりますが、一部の項目を加減して作成した独自の利益指標を用いて分析してもよいでしょう)。
 


 ではさっそく自動車メーカー3社の総資産利益率を比較します。トヨタは米国会計基準を使っているため経常利益という項目がありません。ここでは3社の営業利益を用いて比較しましょう(税引前利益を用いてもよいでしょう)。
 


 総資産利益率ではトヨタとスズキがほぼ同水準ですが、富士重はその約3倍の高水準です。富士重は北米販売が好調で


■筆者プロフィール■

円谷 昭一(つむらや・しょういち)
一橋大学大学院 商学研究科 准教授。2001年一橋大学商学部卒業。06年一橋大学大学院商学研究科博士課程修了、博士(商学)取得。埼玉大学経済学部准教授を経て、11年より現 職。経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ-企業と投資家の望ましい関係構築を考える-」委員、「企業会計とディスクロージャーの合理化に向 けた調査研究」委員などを歴任。日本IR協議会客員研究員。主な論文に「機関投資家ファンダメンタルズと株主総会投票行動の関連性(月刊資本市場2016 年9月)」、「IFRSの任意適用が経営者業績予想の精度に与える影響(會計2016年6月)」など。

※詳しい経歴はこちら

 

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